50代MR 自分の立ち位置を考える

退職まであと数年。この数年をどう生きるかがその後の人生を大きく左右する

Twitterやmetaのリストラがえぐい~いつか自分の会社も~

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みなさん、こんにちは。

次のニュースを読んでびっくりしました。

 

【目次】

 

 

Twitter 社員7,500人を解雇

  • 社員の半数にあたる7,500人を解雇
  • 日本法人でも解雇が進められ、広報部門は全員が解雇。
  • 社員には、法的に決められているより、50%多い3カ月の退職金を提示。
  • 解雇はメールでの通知。

 

「解雇なのか?解雇でないのか?」

その答えがTwitter社の人事部からメールが届き、初めてわかるようです。

解雇された社員は、すでに社内のネットワークにアクセスできず、パソコンが使えなくなっているとか。

アメリカであればわかりますが、ツイッタージャパンは、日本法人のため、日本の法律の適応を受けます。

一方的な解雇はできないんじゃないかと思うのですが、どうなるんでしょうか。

 

マスク氏はツイッター社のCEOに就任してすぐに取締役の全員解任しました。

マスク氏は巨額の損失のため、「倒産もありえない話ではない」とも語っていました。

それにしても、このスピード感と決断力、半端じゃないですね。

さらに次のニュースも飛び込んできました。

 

Meta(旧フェイスブック) 従業員1万1000人を解雇

  • 大量解雇に着手。
  • 社員の13%にあたる11,000人を解雇
  • 来年3月まで新規採用を凍結

 

Stripe(オンライン決済サービス) 従業員1000人以上を解雇

  • 従業員の14%にあたる10,000人以上を解雇
  • 部門によって解雇される割合には差がある
  • 解雇された従業員のサポートや処遇が良いことを評価する声もあり

 

Twitterに続いて、MetaやStripeも大量解雇?

その人数が10,000人規模って??

10,000人って日本の製薬大手の従業員数以上ですよ!

いきなり、会社から理由も告げずに「あなたは解雇です」というメールでの通知なんて、従業員にとってはたまったものではありません。

「生活の糧」が予告もなくなくなるわけですから。

ほんと恐怖でしかないです。

 

一方で、アメリカのように、経営が好調の時は、高い賃金を払ってでも多くの従業員を雇用し、業績UPを優先しますが、経営が傾いてくれば、従業員を簡単に解雇して、経営の健全化を図ります。

この経営スタイルは、人材の流動性が高くなり、新陳代謝が図れるため、アメリカ経済の強みのひとつになっているとも言われています。

日本では考えらませんが。

 

これらのニュースを聞いて、「アメリカってそういう国だから」と思ってしいますが、そんな悠長なことは言ってられなかもしれません。

日本でもそらくリストラする会社が増えてくることが予想されます。

 

日本のリストラ状況

従業員解雇は、業績不振がきっかけですが、TwitterやMeta、Stripeのように大規模解雇はしないものの、日本でも同様のことがこれから起こると思われます。

 

赤字企業で、人員整理するのはわかりますが、最近では、黒字リストラでも、人員整理を行う企業が増えています。

将来を見据えて、余裕があるうちに、スリム化し、人員構成を再構築する狙いがあるようです。

ではどんな人がリストラ対象となるのでしょうか。

 

<リストラ対象になる可能性の高い社員>

  • 給料が高い50歳以上の社員
  • 会社の貢献度が低い社員
  • 成長の見込めない社員
  • 管理職としての職務遂行能力に欠ける社員
  • 組織人としての適性にかける社員

 

過去の記事にも書きましたが、会社はリストラしたい社員とリストラさせたくない社員とがいます。

当然、会社はリストラさせたい社員を辞めさせて、リストラさせたくない社員には残ってほしいわけです。

例えば、

<対象者を決める>

  • 50歳以上の社員をリストアップ。
  • そのリストにABCのランクを付ける。

<ランクをつける>

  • A:辞めてもらっては困る、
  • B:本人の意思を確認。
  • C:辞めてもらいたい。

 

上司と面接していると、自分がABCのランクのどこのランクはなっているのか、なんとなくわかってきます。

中には5回も6回も面接している先輩がいました。

先輩は「わー、ターゲットになっちゃった」と冗談で話していましたが、何度も行われる面接で、次第に顔はこわばり、とても冗談が言える状態なくなっていきました。

精神的に追いやられてたのか、その先輩は早期退職募集に応じて会社を辞めていきました。

 

 

今後、製薬会社MRはどうなるのか?

今後の情勢を考えても、MRは増えることはなく、減少していくものと思われます。

2022年版 MR白書(MRの実態および教育研修の調査)を見ると、減少傾向が続いています(202社へのアンケート)

 

 

次の「MR数の増減について」のコメントにもあるように、

  • 営業部門を中心に大規模な早期退職を募る企業が目立ってきた
  • 今後の見通しは、先行き不透明感が強い傾向があることがうかがえた。

とあります。

 

 

<製薬会社の環境>

  • 薬価改定による利益が減少
  • 特許切れが起こる
  • 研究開発品の競争激化
  • コロナ禍による医療業界の変化
  • 業界ルールの厳格化

 

画期的新薬が出れば、売り上げ増により、いっきに経営状態が改善します。

例えば、ファイザーの新型コロナウイルスワクチンですが、2021年度の売上は、367億ドル稼ぎだしました。

日本円で言えば、約4兆以上です。

これってファイザー売上全体の40%以上を占めています。

一発、当たれば、いっきに息を吹き返します。

しかしそう簡単には開発できないのが、薬なんですよね。

結局、開発できなければニッチな領域で商売をするか、ゾロ新のような導入品を売って少しでも利益を確保するかです。

各社、知恵を絞って生き残る道を模索しています。

 

利益が出なければ、従業員を減らして、経営の健全化を図ることになります。

しかし人を切りたくても日本の法律ではなかなか人は切れません。

となると早期退職募集という形で進めていかざるを得ないのです。

MRもますます厳しい環境になってくると思われることから、いつ早期退職募集があってもいいように、自分の高める努力を怠らず、先を見据えた活動が必要です。

一緒に頑張っていきましょう!

 

 

 

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